ポンド円239.30円売りポジションGET

ポンド円の239.30円の売りポジションをGETできました。



↑をクリックして拡大すると詳細が良くわかるはずです。


このあとは、

「ポンド円は235.90円で買って239.30円で売る」



の記事通りに235.90円での買い決済をする予定です。


もし、ポンド円の値(レート)が、このまま241円を超えるようだと、次の指し値を公開致します。


また、いったん下がりだしたら235.90円では止まらないと思いますので、235.90円での買い指し値は取り消しました。

FXの取り引きのスタイル

あくまでも、当サイトのFXの取り引きに対するスタイルは、現在の値(レート)に対して、高くなれば、「売り」、安くなれば「買い」というスタンスで行きたいと思っています。



具体的に数字で示すと、



今現在のポンド円のレートが238円である(bid値)とします。



すると、239円まで上昇すれば、「売り」で、236円まで下落すれば、「買い」というスタンスでいきたいと思っています。



実際の指し値については、その指し値を入れる時点での値(レート)を考慮して、公開していきたいと思います。



また、その指し値についての結果もどうなったかについても、追跡公開したいと思っています。

ポンド円は235.90円で買って239.30円で売ります

2007年10月６日午前現在でのNY為替市場の引け値はポンド円が238.87円のようです。



今現在の肉まん父さんはポンド円に関しては、



239.30円での売り建て→235.90円での買い決済


と


235.90円での買い建て→237.60円での売り決済


の指し値注文を入れています。



また、月曜日以降にどうなったかの結果もご紹介したいと思っています。

米ドル・ユーロ・ポンドについての考察

「３本の矢」という言葉がある。



　外国でも、日本でも、色々な例えに使われている話しであるが、ようするに１人では弱い力でも、３人が力を合わせると、「大丈夫である」という例えで、概ね、親又は、王様などが、子供や家臣に伝えることが多いようである。



　肉まん父さんがFX(外国為替証拠金取引)での「３本の矢」として考えるのは、世界の外貨の流通量の多い順、すなわち



ドル(アメリカ)、ユーロ(ヨーロッパ)、ポンド(イギリス)の通貨である。



　どれかが、弱くなると、その替わりに別の通貨が上がるといったように、この３通貨の組み合わせをうまく取引できた人は、「儲かる」ことができる。



　一昔前は、「ドルがくしゃみした時は、資源国を買え」というように、カナダやオーストラリア、ニュージーランド、最近日本でも人気が出てきた南アフリカのランドなどを買えばよい、と言われているようである。



　しかし、肉まん父さんは、これからは「ユーロ」の動向に注目をすべきだと思っている。



　世界で一番通用する言語は英語、世界で一番通用する通貨はアメリカドルということは、ある程度以上の情報を知っている人ならば、すぐにわかることである。



　また、旧ソ連が崩壊した今、「アメリカ」と単独でわたりあえる国は、今現在は無いに等しい。



　つまり、「アメリカ合衆国」が全力をあげて、戦う意味での戦争はあり得なくなった。



　また、主要国の、ある装置の『ボタン』を押す権限のある人は、そのボタンを押せばどうなるかを知っているから、99%以上の確率で、世界規模の戦争は起きないと、個人的に思っている。



　すると、「戦争は起きない」いう考えが強くなると、今まで「こんなことを言ったら、すぐに制裁措置をされるだろうなぁ」、と第二次世界大戦や冷戦(旧ソ連が存在してアメリカとオリンピックや宇宙開発その他で、武力を伴う戦争以外ではりあっていた時代)」を知っているから、ビクビクしていた国などで、新たに個性の主張をする人が増えてくる。



　また、武力的制裁を受けないのならば、経済的措置を受けでも大丈夫な様に、そのグループ内での、色々な面での自給自足(農作物・魚介類・石油・石炭などの資源その他生活に必要なもの等)をより強化しよう、その国の経済を強くするために、通貨も統一して、ドル以外のより強い通貨を作ろうとする考えも出てきた。



　それがいいのか悪いのかはわからないが、通貨でも、ドル以外の通貨の価値をもっと高めようと主張する人も出てくる。



　その大きな流れが、今現在は、「ユーロ」であり、それに「ポンド」は付随していると、思っている。



　そして、「ユーロ」を使用している人びとは、いつか「ユーロ」が「ドル」を超えることを願っている。



　生まれながらに「日本」にすむ人が、外国に旅行しても「日本語」や「日本円」に愛着を持つのと同じであろう。

ユーロとポンドについての考察

　何年か前に、日本経済の不動産を中心に「バブル」という現象があった。




　実態のない「土地転がし」などにより、すむ人もいない土地などの値段が「投機」目的により、はねあがった。



　「バブル」がはじけ、「おごれる者は久し・・」の言葉通り、日本経済は、低迷を極めた。



　その１つとして、日本株式債権も低迷した。



　「損切り」する人を尻目に「日本株式債権」をもっと安く買おう。



　安く買って、日本の企業をのっとろう。



　また、安く買いたたいて、立て直った後に、将来高値で売り抜けようとする「ハゲタカファンド」という異名をとる団体などにより、日本経済は、海外の強大な資金の、良い標的(カモ)とされた。



　その影で命を落とした者もいたようである。



　為替では、そういうときには、少しでも日本を安く買いたたく為には、円が安くなればいい、例えば、ドル円がたった１円、円安になっただけでも、巨大資金にとっては、何億円、何兆円となる場合もあり得る。



　というわけで、日本経済が低迷な状態に、引きづられるように円安状態が続いた。



　すると、FX(外国為替証拠金取引)の業者にとっては、「日本円を売って、ドルやその他の外貨資金を買うと、儲かりますよ」という宣伝文句につながる。



　その勢いで、どんどん悪徳な業者がはびこることとなった。



　FX(外国為替証拠金取引)に対する認知度が少しずつ上がるにつれ、悪徳業者に対する規制も本当に少しずつ進んでいった。






　　旧ソ連が崩壊してから、世界的にドル(アメリカ合衆国)は強くなりすぎた。



　その結果、ドルが高くなりすぎ、貿易収支などでは、過去最大の赤字という記事がここ最近、新聞記事でも紹介されている。




「アメリカ・過去最大の赤字」

の記事を見ればわかることである(アンダーバー→リンク参照)。



　また、日本円は金融緩和で強くなるはずなのだが、ここ数年の、ゼロ金利という世界の中では、異常な「過保護」状態で、日本の金融機関は守られすぎ、国際的な競争力を失っていった。その結果、ハゲタカファンドのいいようにされている。



　金融緩和で、日本円が強くなるかというと、まず日本の金融機関その他の大企業が、もっと競争力を身につけないと「焼け石に水」である。



　ドルも円も先行き不安である、ということは、しばらく強いのは



　ユーロとポンドであろう。




以上の内容は2006年９月25日に公開した
「肉まん父さんのシナリオ」からの引用ですが、今現在もこの考え方は変わっていません。

今後のユーロについての考察

これからのユーロのシナリオ



ユーロ（ISO 4217によるコードはEUR）は、欧州連合25カ国中13カ国が公式に採用している単一通貨である（2007年1月1日現在）。基本通貨単位はユーロであり、そのほかに補助通貨単位としてセントがある。1ユーロは100ユーロ・セントに相当する。


　ユーロに使われる記号は、欧州(Europe)の頭文字Eを図案化しているが、Eの真ん中の線が実際の通貨で２本の平行線となっているのは安定を表している。

記号にもまずは欧州統一という安定志向が貫かれているわけである。




ユーロには、紙幣と硬貨がある。硬貨の基本的なデザインは各国共通だが、裏面は各国が独自にデザインをしている（ユーロ硬貨を参照）。なお、ユーロ導入によりそれまでの各国の通貨（フランス・フランなど）は現在は通用しない。ユーロ紙幣は各国共通。ユーロ紙幣を参照。


Euro と書いて英語ではユーロ、フランス語・オランダ語ではウロ、イタリア語・スペイン語・ポルトガル語・フィンランド語ではエウロ、ドイツ語ではオイロ、ギリシア語・ロシア語ではエヴロと発音する。日本語では、現地の発音にかかわらずユーロと表記される。各言語で複数形を取るかどうかは言語により、また言語によっては状況による。たとえば通常イタリア語では語尾の母音交代で複数を表す（1エウロ、2エウリ、3エウリ・・・となるはずである）が、実際には語形変化しない。


ユーロは、ヨーロッパ中央銀行と各国の中央銀行から構成される、ヨーロッパ中央銀行システムが管理している。構成メンバのうち、ヨーロッパ中央銀行だけが金融政策を策定することができる。各国の中央銀行は、紙幣や硬貨の印刷、鋳造、流通を行い、決済システムを運営する。1ユーロは約157.75円である（2007年1月2日23:46現在）。長期的に見て過去5年はユーロ高が進行する傾向にあった。





ユーロとイギリスポンドの関係


この記事の読者では記憶にない人が多いと思うが、ユーロが欧州単一通貨として登場する構想は第一次世界大戦後すぐの頃に素案があり、具体的に動き出したのは第二次世界大戦後のことである。


第二次世界大戦後の荒廃の中で英国のチャーチル元首相がヨーロッパ合衆国構想を提唱したのは1946年９月だった。


その当時の大国であった「アメリカ合衆国」と「ソビエト連邦」という２強に対抗出来る母体として考えられていた。


この後、述べる英国(イギリス)がアメリカより、でなければ本当にヨーロッパ合衆国が生まれていたかもしれない。




その後、1950年５月、フランスのシューマン元外相が欧州石炭鉄鋼共同体(ECSC)の創設を提唱してから一躍、具体的な動きに転じた。


この「シューマン宣言」によるECSCの創設は、欧州の２大勢力であり、長年の敵対国であったフランスとドイツ(当時、西ドイツ)が国の根幹であるエネルギーの共同管理に乗り出したところに意味がある。


アジアでいうと、日本と中国が国の根幹で提携を結ぶようなものである。


つまり、仏独両国は将来にわたって戦争はしたくないという強い意志、平和への思いをこのECSC、その後のEEC、EC、EUに託したのである。


とくに冷戦崩壊以降の欧州の平和と繁栄について、当時、フランスのミッテラン大統領とドイツのコール首相は欧州統合の枢軸である仏独の結束が不可欠という認識で一致していた。


欧州通貨同盟(EMU)が仏独政治主導といわれ、英国は通貨同盟への参加を見合わせている。


この英国のポンドがユーロへの参加を見合わせているということが、今のFX(外国為替証拠金取引)にはとても大きい。


将来的に英国がユーロを導入すれば、世界の基軸通貨としてのユーロの価値は絶対的なものになることが予想される。



もともと欧州は、フランスを中心に国際通貨安定志向が強い。



1971年の「ニクソンショック」を受け、1973年からの「変動相場制」への移行後も、欧州域内では「スネイク」と呼ばれる固定的な変動ゾーンを設定してきたことも、ユーロへの下地となっている。




ユーロ紙幣とユーロ硬貨


ユーロ紙幣は、加盟各国で同じデザインのものが使われる。5,10,20,50,100,200,500ユーロの7種類の額面のものがあり、それぞれ色と大きさが異なっている。それぞれのデザインはそれぞれの時代のおけるヨーロッパの建築というテーマに基づく。紙幣の表面は「窓」または「門」があしらわれており、裏面は「橋」があしらわれている。図柄は実在のものと似かよらないよう注意深くデザインしており、特定の地域が特別扱いされ議論の的にならないようにされている。


この「窓」と「門」はEUの開放性と協力の精神を表している。


また、「橋」は欧州の市民同士、欧州と世界の他の地域とのコミュニケーションを象徴している。


すでに、デザインでもアメリカドルに代わり、世界の基軸通貨を狙っていることがわかるであろう。


各額面の紙幣に共通なデザインは、欧州連合の旗、5カ国語による欧州中央銀行の略称（BCE、ECB、EZB、EKT、EKP）、裏面にはヨーロッパの地図、ラテン文字とギリシャ文字での「ユーロ（EURO）」の文字および、欧州中央銀行総裁の署名である。欧州連合の象徴である12個の星もあしらわれている。


ユーロ紙幣のデザインは欧州通貨機構（European Monetary Institute）の理事会が主催した1996年2月12日のコンペに提出された44個の案から、オーストリア国立銀行のロベルト・カリーナ（Robert Kalina）の案が1996年12月3日に選出された。



一方、ユーロ硬貨には、1,2ユーロ、10,20,50ユーロセント、1,2,5ユーロセントの８種類がある。


表面のデザインは、ユーロ加盟国の全てで共通。裏面のデザインは、国ごとに異なる。主要12ヶ国だけでなく、地域内に属する小国家もユーロを採用しており、それぞれ独自の裏面のデザインを持つ。2004年に新たにEUに加盟した国々のうちいくつかはユーロ通貨を導入する予定である。



という初めから国単位を越えた通貨としての考え、また、






「ユーロ流通額ドルを越える」



という新聞記事の背景もふまえ、これから先は、世界地図でご確認頂くとお分かりかと思うが、仏独中心の10数カ国だけではなく、旧ソビエト連邦の影響を大きく受けていた「東欧」と言われる地域の国々も「ユーロ」を導入する可能性があると肉まん父さんは見ている。


その流れがこの数年でますます加速していくと思われる。


ユーロはこれからも「ユーロ」を導入する国が増えるに従い、価値を高めていくものと肉まん父さんは思っている。



また、今回の記事を読むに当たり、






「アメリカドルのシナリオ」




を合わせて読んで頂くと、理解が深まると思っている。



追伸　ユーロ参加国

公式にユーロに参加しているのは、オーストリア、ベルギー、フィンランド、フランス、ドイツ、ギリシア、アイルランド、イタリア、ルクセンブルグ、オランダ、ポルトガル、スロベニア、スペインの13カ国である（2007年1月1日現在）。これらの国々は、しばしばユーロ圏と称される。


2004年のEU拡大によってEUに加盟した10カ国は、条件が整い次第ユーロへの参加が許される。


モナコ、サンマリノ、バチカンは、ユーロのメンバーとして公式に参加していないが、ユーロを通貨として使用している。これらの国々は、ユーロを使用するにあたり、EU参加国（モナコはフランス、その他はイタリア）と条約を結んでおり、欧州議会の承認も得ている。


アンドラは、以前はフランスとスペインの通貨を採用していた。現在はフランス、スペインと条約を結んで、通貨としてユーロを使用している。


モンテネグロとセルビアのコソボ自治州では、かつてドイツマルクを通貨として使用していたが、現在ではユーロを使用している。


イギリスとスウェーデン、デンマークは2006年現在もユーロを使用せず、自国のイギリス・ポンド、スウェーデン・クローナ、デンマーク・クローネを用いている。この三国は、ユーロ圏外である。


ユーロとの相場が固定されている通貨にはカーボベルデ・エスクード（カーボベルデ）、兌換マルク（ボスニア・ヘルツェゴビナ）、レフ（ブルガリア）、CFAフラン（アフリカ14カ国）、CFPフラン（フランス海外領土）がある。いずれもユーロ創設以前にユーロ参加国の通貨との固定相場を設定していた通貨である。





また、今回の記事の数字やその他の参考資料としてはインターネット百科事典の: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』から多く引用させて頂いたことをここにご連絡致します。





　　これからもよろしくお願い致します。

肉まん父さん

米ドルについての考察

肉まん父さん自身は、今の世界情勢から考えると、米ドルの価値は相対的に下がっていくと考えています。


逆に上がっていくのは、ユーロだと考えています。


根拠は以下の文章をご覧下さい。


本文１はここから



ドル（ダラー）という名前は、ドイツで使われた歴史的通貨のターラー (Thaler) から来ている。



ターラーは、16世紀にボヘミアのザンクト・ヨアヒムスタール（現在のチェコ・ヤーヒモフ）という銀の鉱山で鋳造されたヨアヒムスターラー (Joachimsthaler)
という銀貨の名前が短縮されてターラーと呼ばれるようになったものである。



その後、このターラーという言葉がアメリカに渡り、Dollarと呼ばれるようになった。



日本では明治時代初期にDollarを日本式に読んで「ドルラル」と呼び、それが略されてドルとなった。



ドル記号$の由来は諸説あるものの、一番有力な説はスペインのペソに起源を持つというものである。



ペソを表すP'sがだんだんとPの上にSが書かれるようになった結果、$になったものとしている。



縦線を2本書くのはジブラルタル海峡の両端に立つヘラクレスの柱に由来しているとする。



また別の説では、同じくペソが8レアルであったため、「8R」が$のように書かれるようになり、これがペソを表すようになった、とする。



そのほかに、英国の通貨単位のひとつシリングのSに由来するなどの説がある。



このドルを自国通貨の名称として使っている国はアメリカ合衆国ドル以外には



１、オーストラリア・ドル

２、バルバドス・ドル

３、バハマ・ドル

４、ベリーズ ・ドル

５、バミューダ・ドル

６、ブルネイ・ドル

７、カナダ ・ドル

８、カイマン諸島ドル

９、東カリブ・ドル

10、フィジー・ドル

11、ガイアナ・ドル

12、香港ドル

13、ジャマイカ・ドル

14リベリア・ドル

15ナミビア・ドル

16ニュージーランド・ドル

17シンガポール・ドル

18ソロモン諸島ドル

19スリナム・ドル

20ニュー台湾ドル

21トリニダード・トバゴ・ドル

22ジンバブエ・ドル がある。



このほか、国際的に認められていないシーランド公国の通貨である、シーランド・ドルが存在する（アメリカ・ドルと等価）。



しかし、普通日本でドルといえば米ドル(アメリカ合衆国ドル)を指す。



米ドルの補助通貨は、セント、通称ペニー、１ドル＝100セント。



その昔、大英帝国の通貨＝ポンド(今現在肉まん父さんが取り引き中)が世界の基軸通貨の地位にあったが、第二次世界大戦後、ドルがその地位に座った。



しかし、アメリカ経済の相対的地位の低下とともに最強通貨のドルも、ユーロ・ポンド・円と共存時代に入った。



注釈→ここで基軸通貨についてご説明しよう。



基軸通貨（きじくつうか、Key currency）とは次の条件を兼ね備えた国際通貨を指す。 国際間の貿易・資本取引に広く使用される決済通貨であること 各国通貨の価値基準となる基準通貨であること 通貨当局が対外準備資産として保有する準備通貨であること。 基軸通貨としての機能を果たすには 通貨価値が安定していること 高度に発達した為替市場と金融・資本市場を持つこと 対外取引規制がないこと などが必要とされている。歴史的には、イギリス・ポンド（以下、英ポンド）やアメリカ合衆国ドル（以下、米ドル）が基軸通貨と呼ばれてきた。 英ポンドは19世紀以降、国際金融の中心地としてのイギリスの強力な立場を背景に基軸通貨としての役割を担っていたが、第二次世界大戦後はアメリカがIMF体制の下で各国中央銀行に対して米ドルの金兌換を約束したこと、及びアメリカの経済力を背景に米ドルが名実共に基軸通貨となった。欧州単一通貨ユーロが将来的に米ドルと並ぶ基軸通貨に成長するとの見方もあるが、現在のところ米ドルの実質的な基軸通貨としての地位は揺らいでいない。



本文２はここから



基軸通貨の歴史についてもう少しくわしく述べると、19世紀から20世紀初めのパックス・ブリタニカの時代には、その基軸通貨はイギリスのポンドだった。



七つの海を支配していた大英帝国は世界最大の債権国としてその影響力、信用力は絶大だった。



しかし、1920年代後半にそれぞれの国力の変化と共に世界最大の債権国は、イギリスからアメリカに移った。



いわば、政権の交代である。 　



しかし、アメリカはまだ歴史が浅く、最大債権国としての自覚がなかったために、政権の空白(インターレグナム)を生じさせ、そのためにニューヨーク株式暴落を世界大恐慌にまで拡大させてしまった。



そして、この世界大恐慌に伴う大混乱が第二次世界大戦を招いたということは周知の事実である。



その反省に基づき、最大債権国アメリカは、1944年第二次世界大戦終結間際に、アメリカのニューハンプシャー州ブレトンウッズで連合国45ヵ国が集まり、戦後の世界経済を運営するための通貨・金融・貿易の枠組み作りで協定を結んだ。




ブレトンウッズ体制の下で国際通貨は、固定相場制を基礎に金１オンス＝35ドル、そのドルに対して各国通貨の交換比率が定められた。 　



この体制はアメリカがドルを公定価格でいつでも金と交換することを約束する「金本位制」のもとでなりたっていた。



その当時は、イギリスのポンドは「金本位制」からすでに離脱しており、アメリカの圧倒的な経済力と豊富な金保有をバックにドルだけが金との交換性が可能だった。




というのも、第二次世界大戦では当事国の中で唯一アメリカだけが本土での戦いや被害がなく、「戦争景気」で莫大な資産や金を保有出来たことにも関係している(ハワイの合戦は今回は除く)。



注釈→ここで金本位制のご説明をしよう。



金本位制のご説明



金本位制の理念は古くからあったと思われるが、金貨は貨幣として実際に流通させるには希少価値が高過ぎたため、蓄財用として退蔵されるか、せいぜい高額決済に用いられるかであった。金本位制が法的に初めて実施されたのは、1816年、イギリスの貨幣法（55 George�V.c.68）でソブリン金貨（発行は1817年）と呼ばれる金貨に自由鋳造、自由融解を認め、唯一の無制限法貨としてこれを1ポンドに流通させることになってからである。 その後、ヨーロッパ各国が次々と追随し、19世紀末には、金本位制は国際的に確立した。日本では1871年（明治4年）に「新貨条例」を定めて、新貨幣単位円とともに確立されたが、まだ経済基盤が弱かった日本からは正貨である金貨の流出が続き、暫時銀本位制に変更されて日清戦争後に金本位制に復帰した。 しかし、第一次世界大戦により各国政府とも金本位制を中断し、管理通貨制度に移行する。これは、戦争によって増大した対外支払のために金貨の政府への集中が必要となり、金の輸出を禁止、通貨の金兌換を停止せざるをえなくなったからである。 その後1919年にアメリカ合衆国が復帰したのを皮切りに、再び各国が金本位制に復帰したが、1929年の世界大恐慌により再び機能しなくなり、1937年6月のフランスを最後にすべての国が金本位制を離脱した。 日本では、関東大震災などの影響で金本位制復帰の時期を逸し、1930年（昭和5年）に浜口雄幸内閣が「金解禁（金輸出解禁）」を打ち出したが、翌年犬養毅内閣が金輸出を再禁止した。 第二次世界大戦後、米ドル金為替本位制を中心としたIMF体制（いわゆるブレトン・ウッズ体制）が創設された。他国経済が疲弊する中、アメリカは世界一の金保有量を誇っていたので、各国はアメリカの通貨米ドルとの固定為替相場制を介し、間接的に金と結びつく形での金本位制となったのである。 しかし、1971年8月15日のいわゆるニクソン・ショック以降は金と米ドルの兌換が停止され、各国の通貨も1973年までに変動為替相場制に移行したため、金本位制は完全に終焉を迎えた。 日本の本位金貨（旧1,2,5,10,20円　新5,10,20円）も1987年（昭和62年）5月31日限りで流通停止になり、名実ともに管理通貨制度の世の中になった。



本文３ここから



ただ、戦後「戦争景気」の貯金で圧倒的な経済力を誇ったアメリカは相対的にその地位が低下し、特にベトナム戦争以降地位の低下が加速した。



アメリカの金保有高は1955年の世界シェア58%という、１つの国としてはありえないほどの割合を誇っていたが、15年後の1970年には27%と半減した。
　



保有量が少なくなり、ドルと金との交換を約束出来なくなったアメリカは1971年８月15日、金・とドルとの交換停止を含む新経済政策を発表した。



世に言う、ニクソンショックである。



その時点では、まだ固定相場制を維持していたが、73年に変動相場制に移行してからドル価値は断続的に定価を繰り返し、とくに、85年のプラザ合意以降、ドルは円に対して200円を割り、10年後の95年４月には一時80円台を割り込んだ。




他方、為替レートの変動を嫌うフランス、ドイツを中心に欧州は単一通貨の創設を目指し、ついに2002年初から単一通貨ユーロの流通が始まった。



以上の流れで、現在はアメリカドル・ユーロ・ポンド・日本円の共存時代に入っている。



また、中国の元の動きにも肉まん父さんは注目している。



注釈



若い方のためにお伝えすると、戦後の日本の景気が拡大したのは、１ドル＝360円と言う本来よりも非常に日本円が安く扱われていたので、その影響で20年以上の輸出主導型の高度経済成長を続けることが出来たのである。
　最初から今のような１ドルが100円台であれば、第二次世界大戦後の昭和の時代のここまでの高度経済成長はない。 　そして、今は安い「労働力」として中国その他に追い上げられ日本は苦戦していることは、若い方でもおわかりであろう。




また、アメリカの経済状況については、
「アメリカの赤字過去最大」 の記事



中国の外貨準備高については 「中国の外貨準備高9879億ドル」
の記事の青いアンダーバー(リンク)から入って頂くとよろしいかと思っている。







以上の背景により、 肉まん父さんのアメリカドル円のシナリオとしては、 少しずつゆるやかに2008年の北京オリンピックまでは、レンジまたは下降トレンドであると思っている。




ただ、あまりにもゆるやかであるため、肉まん父さんのような長期展望を考えている者が「ショート」で勝負してもスワップ負けするであろう。



具体的に述べると、ドル円の守りの指し値はすべて「買い」で 114.50→115.00 112.50→114.50 110.50→112.50・・というように 200pipsずつの買い下がりで、肉まん父さんは考えている。



攻めの指し値としては、先日初めて構築した114.50円でのドル円のポジションはすぐにリミットの115.50円となったので今はノーポジションである。




将来もっと下がって「守りの指し値」で２枚以上のポジションが取れた時に「攻めの指し値」をひまわり証券のチャートを見て入れたいと思っている。 　



また、今のドル円に関しては、116.00円以上は肉まん父さんは絶対に手を出さない。



長期トレンドとして「何かの大きな要因」がおこらない限り、北京オリンピックまでは上昇トレンドにはならないと考えているからである。



ここまでの流れも、肉まん父さんの「シナリオ１」「シナリオ２」でのユーロやポンドが上がる訳の流れで容易に推測出来るであろう。



また、今回の記事の数字やその他の参考資料としてはインターネット百科事典の: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』から多く引用させて頂いたことをここにご連絡致します。
　



　これからもよろしくお願い致します。 　　　　　　肉まん父さん